米のHIV曝露前予防投与、薬剤の支払額が年々増加

2014-18年米国でのHIV曝露前予防投与（PrEP）でのテノホビルジソプロキシルフマル酸塩＋エムトリシタビン合剤（TDF-FTC）の薬剤費支払額の経時的傾向を検討。基本資料にはIQVIA社の縦断的処方データベースを用い、全体的な推計には一般化線形モデルを用いた。 年間PrEP処方件数は2014年の7万3739件から2018年には110万684件に、TDF-FTCの30錠当たり平均総支払額は1350ドルから1638ドルに（年平均成長率5.0％）、平均自己負担額は54ドルから94ドルに増加した（同14.9％）。2018年の30錠当たりの支払額に占める自己負担割合は5.7％、第三者割合は94.3％だった。IQVIAデータベースで2018年のPrEP薬剤支払額は総額20億8000万ドルとなり、そのうち16億8000万ドル（80.7％）は民間保険加入者、2億ドル（9.6％）はメディケイド受給者、4800万ドル（2.3％）はメディケア受給者、1億2700万ドル（6.1％）は製薬業者支援（manufacturer assistance）プログラムに対する処方によるものだった。 この記事に対する...