新生児けいれんの早期投薬中止、脳発達への影響見られず

急性症候性けいれんが発生した新生児303例を対象に、けいれん消失後の抗けいれん薬を退院前に中止した場合と退院まで継続した場合の転帰を有効性研究で比較。生後24カ月時点での脳機能の発達およびてんかんのリスクを評価し、けいれんの原因、在胎期間、低体温療法、脳波上の発作日数などで調整後の投与期間とリスクの因果関係を明確にした。 その結果、生後24カ月時に小児270例でWarner Initial Developmental Evaluation of Adaptive and Functional Skillsで脳機能の発達を評価した結果、早期投与中止群と投与継続群のスコアが同程度だった（中央値：165点 vs. 161点、P＝0.09）。調整後の平均差は4点（90％CI －3-11点）で、事前に定めた－12点の非劣性マージンの範囲内だった。てんかんのリスクは同程度（11％ vs. 14％、P＝0.49）で、調整後のオッズ比は1.5（95％CI 0.7-3.4、P＝0.32）だった。 この記事への読者の皆様（医師）からのコメントを募集しています。（こちらから投稿していただくコメントは実名で...