非喫煙者の低線量CT肺がん検診で過剰診断が増加

2000年代初めから低線量CTによる肺がん検診が開始された台湾で、台湾のがんレジストリを用いて、非喫煙集団に対する検診奨励と肺がん発生率の相関を住民対象コホート試験で検討。2004年1月1日から2018年12月31日までに女性5万7898例が肺がんの診断を受けた。主要評価項目は、病期分類別の肺がん発生率の変化とした。 その結果、低線量CT検診導入後、2004年から2018年までに0-I期（早期）の肺がん発生率が10万人当たり2.3人から14.4人へと6倍以上に増加していた（絶対差12.1、95％CI 11.3-12.8）。II-IV期の肺がん発生率は10万人当たり18.7人から19.3人とほとんど変化がみられなかった（絶対差0.6、95％CI －0.5-1.7）。死亡率に変化がなく、進行がんが減少していないため、早期がんの増加分は実質的に過剰診断だということを表す。...