個別リスクに基づく肺がん検診は費用対効果高い
2023年2月18日
Annals of Internal Medicine
米国の1960年出生コホートのデータを用いて、個別のリスクに基づき受診推奨者を特定する肺がん検診戦略(リスクモデルに基づく戦略)の費用対効果をモデル分析で評価。リスクモデルに基づく戦略では、50歳または55歳から80歳まで年1回の低線量CTによる検診を実施するとし、PLCOm2012モデルに基づき6年間のリスク閾値を0.5-2.2%とした。 基本分析の結果、リスクモデルに基づく戦略の方が米国予防医学専門委員会(USPSTF)の推奨よりも費用対効果が高かった。有効フロンティア上の戦略のうち、6年間のリスク閾値が1.2%以上の戦略が、質調整生存年(QALY)当たりのICERが10万米ドル未満で費用対効果が高かった。特に、リスク閾値1.2%の戦略のICERは9万4659ドルで、USPSTFの推奨よりも低い費用で大きなQALYが得られた。検診受診率は21.7%で、USPSTFの推奨(22.6%)と同程度だった。...
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