PM2.5曝露量低下による便益、低所得者層や黒人で大きい

米国で、人種と所得の差による微小粒子状物質（PM2.5）への曝露と死亡への影響を検討。2000-16年の65歳以上の受給者7300万人のデータ6億2300万人年を解析し、人種（黒人 vs. 白人）と所得水準（メディケイド適用あり vs. なし）で同時に定義した下位集団の年間のPM2.5曝露と死亡との関連を推定した。 その結果、PM2.5への曝露量が少ないと集団全体で死亡率は低下したが、PM2.5の値が低下するほど社会的に疎外された集団（marginalized subpopulations）が受ける便益が大きくなると見られた。例えば、白人高所得者集団ではPM2.5が12μg/m3から8μg/m3に低下するとハザード比は0.963（95％CI 0.955-0.970）になったが、社会的に疎外された集団でこれに相当するハザード比は、黒人高所得者が0.931（同0.909-0.953）、白人低所得者が0.940（同0.931-0.948）、黒人低所得者が0.939（同0.921-0.957）だった。...