認知症リスクに個別化マルチドメイン介入が有効

認知症リスクがある高齢者172例（平均年齢75.7歳、女性62.8％、危険因子8つ中2つ以上）を対象に、個別化したマルチドメインのリスク低減介入法による認知と認知症のリスクプロファイルに対する効果を第II相無作為化試験で検討（SMARRT試験）。介入群にはヘルスコーチおよび看護師が訪問（COVID-19パンデミック以降はリモート）する個別化リスク低減策を、対照群には健康教育を実施した。主要評価項目は修正Neuropsychological Test Battery（NAB）の複合的な変化とし、平均処置効果（ATE）を比較した。 その結果、2年時点で対照群に比べ、介入群の方が複合認知スコアの改善が大きく［ATE（SD）0.14、95％CI 0.03-0.25、P＝0.02］、複合危険因子スコアが改善し［ATE（SD）0.11、同0.01-0.20、P＝0.03］、QOLが改善した（ATE 0.81点、同－0.21-1.84、P＝0.12）。重篤な有害事象に群間差は認められなかった（介入群24例、対照群23例、P＝0.59）が、介入群の方が、筋骨格痛（14例 vs. 0例、P＜0.001）...