学齢児童7％に発声障害、QOLが著明に低下

全米の学齢児童（4-12歳、平均年齢8.02±2.49歳）の保護者（確率標本1154例）を対象に、小児の発声障害の有病率と背景因子について横断研究で調査。発声障害のない小児と比較した。 その結果、発声障害の有病率は6.7％で、生涯有病率は12％だった。基礎疾患は良性の声帯病変が最も多く、その他に呼吸器疾患、アレルギー、自閉症に関連する発生障害、神経疾患などが挙げられた。発声障害の危険因子は男性（オッズ比1.47、95％CI 1.0-2.1）、世帯人数が4人超（同2.30、1.2-4.4）、発語明瞭度低い（同2.26、1.2-4.3）、母親に発声障害の既往がある（同4.54、1.2-16.4）、オンラインゲームへの参加（同1.56、1.0-2.3）、受動喫煙（同1.7、1.1-2.6）で、声の使用に関連する危険因子は多言、咳嗽、咳払い、癇癪/大声を出す、声帯の緊張だった。発声障害により、Pediatric Voice-Related Quality of Life質問票で評価したQOLの著明な低下、社会的/学外交流の制限、不登校日数の増加などが見られた。...