一般には高所得として知られる医師ですが、特に勤務医や、院長でも雇われた立場の場合、高給になるほど所得税が重くなり、額面所得と、実際に手元に残るお金との差はどんどん広がります。
子供の養育費や居住費、学会参加費などの負担を考えると、なるべく負担を減らしたいと考えるのは当然でしょう。昔は子の養育費捻出のために開業…という先生もおられましたが、今は開業も多大なリスクを伴う時代。むしろ普通の勤務医でも、きちんと対策すれば、年に100万円以上も手元に残るお金が変わる可能性があるのです。勤務医の正しい税対策を、ウェルスパートナー代表の世古口さんと考えます。...