専門医機構、18学会を社員として認定へ

「学会が認定する専門医制度から、中立的な第三者機関が認定する専門医制度に変更する。一般社団法人である日本専門医機構の理事会が、学会から独立して業務を執行する。これら二つが担保されれば、実務的を円滑に運営するために、各学会を社員にすることは許容できるのではないか」 新専門医制度構築の重責を担う、日本専門医機構理事長の池田康夫氏。 暮れも押し迫った昨年12月27日、東京都内で開催された日本専門医機構の臨時社員総会。その冒頭、日本医学会会長の高久史麿氏はこう切り出し、日本医師会会長の横倉義武氏もこの発言を支持、日本内科学会と日本外科学会をはじめ、18の基本領域の学会を、日本専門医機構の社員とする方針が決まった。社員の機構への入会金は20万円、年会費は30万円とすることも決定した。 日本専門医機構は2014年5月に発足、専門研修プログラムを作成するための整備指針や専門医の更新基準、総合診療専門医の在り方など、さまざまな検討を進めている。しかし、現在、専門医制度を運営している学会と機構との関係や役割分担などが曖昧なままだったため、事務作業上、支障が生じていた。学会を社員として認めることで、機構と...