「新専門研修プログラム」、2017年度は併用含め6領域

日本専門医機構は8月5日、理事会を開催し、2017年度の専門医制度の実施状況を説明、小児科と耳鼻咽喉科、病理の3基本領域は、新専門医制度用に準備していた「暫定プログラム」を使用、整形外科、救急科、形成外科の3基本領域は暫定プログラムと現行制度を併用するものの、いずれも地域医療への影響はないと判断した。内科をはじめ、12領域は現行制度を続ける方針を決めている（『日本内科学会、2017年度は現行の専門医制度』を参照）。これらの状況を近く、厚生労働省や関係団体などに報告する予定。 総合診療専門医については、日本専門医機構は「暫定的な試行」の実施を検討していたものの、2017年度の実施は見送る（『新専門医制度、全19領域とも「1年延期」へ』を参照）。総合診療専門医を目指す医師は、日本プライマリ・ケア連合学会が実施する家庭医療専門医の研修に入ることが選択肢になる。 新専門医制度は当初、2017年度から開始予定だったが、日本専門医機構は７月の理事会および社員総会で、「1年延期」を決定、8月上旬までに各学会の対応状況をまとめるとしていた（『2017年度の専門医養成の方針、8月上旬までに集約』を参照）...