【大阪】特定看護師は医師不足の軽減や医師のタスクシフトにも有効‐間宮直子・大阪府済生会吹田病院副看護部長に聞く◆Vol.3

　2016年に特定行為研修を修了し、現在、外来と病棟、在宅医療それぞれの場で特定行為を行っている大阪府済生会吹田病院・副看護部長の間宮直子氏。特定行為が制度化された背景には医師の働き方改革もあるが、間宮氏は「医師のタスクシフトにも貢献している」と手応えを感じている。同院には間宮氏の専門である創傷領域の医師が少ないため、「医師不足」の緩和にも寄与しているそうだ（2021年3月15日インタビュー。全3回連載）。 ――特定行為制度が設立された背景には在宅医療のニーズ拡大のほか、医師の働き方改革も挙げられます。この点の効果について間宮さんはどう感じていますか？ 　まだデータは取れていませんが、肌感覚として医師のタスクシフトには貢献していると思います。デブリードマンや陰圧閉鎖療法など、創傷領域で今まで医師が行っていた処置や治療の一部を、私が外来、病棟、在宅医療の場それぞれで行っているためです。当院にいる皮膚科の常勤医と足潰瘍の治療を行う血管外科の常勤医はともに1人だけですから、専門の医師が少ない病院の状況を踏まえても、貢献度は低くないのではないでしょうか。特定行為が必要になっ...