感染症関係医師で高く、「五輪、中止するべき」◆Vol.1

　東京を中心に第5波の懸念も高まっている中、東京五輪の開幕が7月23日、パラリンピックの開幕が8月24日といよいよ迫ってきた。組織委員会は観客上限1万人、IOC（国際オリンピック委員会）・IPC（国際パラリンピック委員会）関係者らは別枠として「観客有り」で開催することを6月21日に決めたものの、今後の感染状況次第でなお不透明な部分も残る。　　m3.com編集部では開催そのものや観客の有無、それによる懸念などについて6月22日から7月2日にかけてアンケートを実施、医師会員5104人から回答を得た。開催について「中止するべき」は全体で50.4％と半数に上り、感染症関係の医師が51.8％とやや高く、整形外科関係が48.6％、救急関係が44.5％とやや低く出る結果となった。「再延期するべき」を合わせると、いずれの属性でも予定通りの開催に70％前後が反対した。 　試合会場がある9都道県（東京、北海道、宮城、福島、茨城、埼玉、神奈川、千葉、静岡）とそれ以外で分けると、「中止するべき」が「会場あり」で54.5％と、「会場なし」の47.4％よりも高い。「再延期するべき」を含めた場合でも「会場...