「救急搬送の“東京ルール”は壮大な対症療法」、8月末から開始予定

「国際モダンホスピタルショウ2009」で7月15日、日本病院会による公開講座『輝かそう地域救急医療』が開催された。 その中でクローズアップされたのが、救急搬送件数の増加、それに伴う搬送先選定の困難例の増加といった現状を踏まえ、コーディネータや相談窓口の設置など、救急車および救急病院を適切な利用につなげる仕組みの必要性だ。 昭和大学病院副院長・救急医学部教授の有賀徹氏は、東京都において年間約62万人の救急搬送患者がおり、10年前に比べて約3割増加している一方、救急病院数は335施設（2008年4月1日）と10年前に比べ2割減少していることを背景に、救急車が搬送先選定に30分以上要した、または5病院以上に問い合わせを行った“搬送困難事例”が8％であるとの東京都医師会・東京消防庁による調査結果を紹介。“搬送困難事例”の割合は、「処置困難」（精神疾患、急性アルコール中毒、結核、過去に問題あり、受診していない妊娠など“付随する背景”がある場合）では34％に上る。 このような背景は一般の救急病院にとって大きな負担となっている可能性が示唆されるため、東京では“搬送困難事例”についても速やかに治療を開...