「10年後、産婦人科勤務医は25％減少する」産婦人科医療改革公開フォーラム

1月24日、第1回「拡大医療改革委員会 兼 産婦人科医療改革公開フォーラム」が開催された。主催は日本産婦人科学会と厚生労働科学研究（子ども家庭総合研究事業）「地域における周産期医療システムの充実と医療資源の適正配置に関する研究」（主任研究者：岡村州博）分担研究「周産期救急医療体制と分娩環境の安定的確保」（分担研究者：海野信也）。「産婦人科医療改革グランドデザイン2010」の取りまとめに向けて骨子案を提示し、参加者との意見交換を行った。なお、この骨子案について、日本産婦人科学会はウェブサイトでも意見を公募している（参考：グランドデザイン2010骨子案、意見公募の詳細）。 冒頭、吉村泰典氏（日本産科婦人科学会理事長・慶應義塾大学教授）は、「5年前、産婦人科医療は非常に危機的な状況にあり、全国において崩壊寸前だった。日本産科婦人科学会は、様々な問題点の検討、広報、行政への要求を行い、一定の成果は得られてきた。しかし、これは今の一時的な危機的状況を乗り切ったにすぎない。現在、30歳未満の医師の70％以上を女性が占めており、彼らが10年後、15年後に産婦人科医療を担っていかなければならなくなった...