医療費増にはナショナルデータベースが不可欠 -東大政策ビジョン研究センター教授・秋山昌範に聞く

「デジタル診療情報の活用によるナショナルデータベースの構築は、医療費の増加に対する国民の理解を得るために不可欠」。こう強調するのは、東京大学政策ビジョン研究センター教授で、医療分野のIT（情報技術）の第一人者である秋山昌範氏。国民の「納得」と「安心」を得るためには、データを収集・分析し、エビデンスに基づく制度設計が前提になるからだ。 同センターでは来る3月5日、日本のほか、米国と英国の研究者を交えて、「クリニカルデータ国際シンポジウム 未来に向けたデジタル診療情報の利活用を考える」を開催する（概要は同センターのホームページを参照）。日本のデジタル診療情報をめぐる諸問題やシンポジウムの狙いについて、秋山氏に聞いた（2010年2月15日にインタビュー）。 秋山昌範氏 1983年徳島大学医学部卒。国立国際医療センター、マサチューセッツ工科大学スローン経営大学院客員教授などを経て現職。医学博士。専門は医療情報学、医療経済・経営工学、医療安全管理学。2008年からWHO World Alliance for Patient Safety (Technology for Patient Safet...