診療科を54から46に再編、職員反発も-大阪市立総合医療センター◆Vol.2

2014年10月の独立行政法人化以降、経営改革に取り組み黒字経営を続けてきた大阪市立総合医療センター（大阪市都島区）。しかし、新型コロナウイルスへの対応に必要な、人員の捻出などの理由で稼働病床が減少することとなる。入院患者数や手術件数が2020年度には大幅に減少、2019年度の水準に戻るのに5年近い月日が必要となるなど、経営に大きな打撃を受けた。さらに物価高が直撃し、経営改革を進めてきた同院も、2025年度には赤字に転落する見込みである。。そうした中で、救急の積極的な受け入れや診療科再編など、高度急性期病院の維持に向けた取り組みを続けている。...