臓器売買、医療界の自浄作用で再発防止を

日本移植学会は7月31日、東京都内で記者会見を行い、理事長の寺岡慧氏が、「腎臓売買に関する理事会声明」を発表した。6月下旬に、腎不全を患った医師が、親族間の生体腎移植を装い、金銭を支払って元暴力団組員から腎臓の提供を受け移植を行ったとされ、臓器移植法違反容疑で逮捕された事件を受けた対応だ。 声明では、まず本事件を「誠に遺憾である」と指摘、事件の真相が解明され、厳正な対応が行われることを要望すると同時に、学会としても「倫理的かつ違法な移植の根絶」に向けて全力を尽くすとした（記事末尾に全文を記載）。 左から、倫理委員長の長谷川友紀氏、理事長の寺岡慧氏、広報委員の湯沢賢治氏。 学会「再発の抑止力でありたい」 広報委員の湯沢賢治氏は、今回の理事会声明の背景として、(1)医師がレシピエントである、(2)ドナーは20歳になったばかりで、外来受診後17日後には手術を受けるなど、対応に疑わしい点がある、(3)かつて臓器売買で事件を起こした施設と同施設での移植だった、(4)ドナーに、生体腎移植後に必要な健康管理が行われていなかった、という点を主な理由とし、「絶対に許せない事件で、大変遺憾」とした。 学会...