「急ぐ、待つ」判別する救急搬送システム構築

家庭における救急受診の判断、119番や電話相談サービスでの対応、救急隊の搬送といったプレホスピタルの場で、搬送希望者の緊急度の高低を判断するためのプロトコルが検討されている。2月24日に東京都内で開催された日本臨床救急医学会の緊急ワークショップ「社会で共有する緊急度判定―家庭から病院前救護、医療機関まで―」で、総務省消防庁の社会全体で共有するトリアージ体系のあり方検討会（座長：有賀徹・昭和大学病院長）の検討内容が明らかになった。 同検討会が検討しているのは、緊急度が高い患者をスムーズに救急医療機関に運び、緊急度が低い患者には通常の時間帯での受診を促す、「急ぐべきは急ぎ、待つべきは待つ」という考えに基づく救急搬送システム。今年3月末までに「緊急度判定プロトコルver.0」を策定し、4月からモデル地区で試験運用に入る予定。モデル事業で収集したデータを基にプロトコルをver.1へと改訂し、2013年度以降の全国展開を目指している。 「待ったなし」の救急現場 ワークショップでは、まず消防庁救急企画室長の海老原諭氏が現状を解説した。 2007年から2009年のデータでは、85歳以上の高齢者が1年...