費用対効果、「日本版QALYで」

中央社会保険医療協議会の費用対効果評価専門部会（部会長：関原健夫・日本対がん協会常務理事）が8月22日開催され、医療技術の費用対効果を測るための効果指標について議論、イギリスなどで用いられているQALY（質調整生存年）をベースに当面議論を進める方向になった（資料は、厚生労働省のホームページに掲載）。 厚労省は、効果指標の条件として、（1）当該技術の効果を包括している、（2）定量的で再現性・透明性が高い、（3）既存技術等との比較が可能、（4）臨床試験等の実績（エビデンス）に基づく算出が可能――を提示。具体例として、生存年、QALY（質調整生存年）、治癒（治療目標達成率）、検査値の四つを挙げ、利点と欠点を整理した。QALY（質調整生存年）には、疾患には依存しない上、生存年とは異なり、QOLの評価も可能で、海外でも一定の運用実績がある一方、データの収集・分析には多くの労力を要するデメリットもある。 健康保険組合連合会専務理事の白川修二氏は、「とりあえず日本版QALYを単一の指標として定めていく方向がいい。ただし、QALY は概念として分かっているだけで、イメージがわかない。QALYそのものを...