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技師・技士による静脈路確保は可能か、看護師からは慎重意見

レポート 2020年1月21日 (火)  小川洋輔(m3.com編集部)

厚生労働省は1月20日の「医師の働き方改革を進めるためのタスク・シフト/シェアの推進に関する検討会」(座長:永井良三・自治医科大学学長)で、診療放射線技師、臨床検査技師、臨床工学技士の3職種への移管が可能とする22項目を示した。複数職種への移管が想定される静脈路確保を巡っては、医師の負担軽減への効果を歓迎する声が上がる一方、看護師からは慎重意見が相次いだ。厚労省は研修の在り方や項目の整理を進め、法令改正への準備を進める方針だ(資料は、厚労省のホームページ)。 1月20日のタスク・シフト/シェアの推進に関する検討会 検討会ではこれまで、現行制度で移行可能な業務や可否が明確に示されていない業務について、通知等で明確化することで、タスク・シフト/シェアを推進する方向で議論を進めている。一方、現行制度では移管不可能とされている業務についても、(1)原則として各資格法の資格の定義とそれに付随する行為の範囲内である、(2)移管先の職種が担っていた従来の業務の技術的基盤の上にある隣接業務である、(3)教育カリキュラムや卒後研修などによって安全性を担保できる――の3要件のうち、少なくとも(1)と(2)...