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医師の51%「21年五輪は延期・中止を」、39%「開催可能」

レポート 2020年10月6日 (火)  星野桃代(m3.com編集部)

2021年に開催される東京五輪について、政府は入国を原則拒否している国・地域の選手らも、出国前や日本入国時の検査で陰性を証明することを条件に、特例で受け入れる方針を明らかにした(『入国緩和、経済と五輪重視 政府、来月にも全世界へ』参照)。五輪開催の是非をm3.com会員に尋ねたところ、医師の51.3%が延期・中止を望む一方、39.3%が開催可能だと回答した。 Q. 東京五輪の2021年開催について、現時点での最も近い考えをお選びください。 開業医は50.0%が「中止すべき」と回答した一方、勤務医では38.1%にとどまり、11.9ポイントの差が見られた。感染対策や競技の絞り込みをすれば「開催可能」と答えたのは、医師では39.3%だったが、その他の職種では54.7%と半数を超えた。 ※その他は歯科医師、看護師、薬剤師、その他医療従事者の合計。 Q. IOCは観客を入れた開催を目指していますが、日本国内からの観客数についてはどう考えますか。 開業医は「完全無観客で実施すべきだ」が40.0%と最多だったが、勤務医では「観客数を半分程度に絞るべきだ」が41.8%で最多だった。「当初の観客数で開催...