日本移植学会の幹部を提訴したわけ-修復腎移植裁判の弁護団長・林秀信氏に聞く◆ Vol.1

2008年12月10月、修復腎移植（病気腎移植）の実施を求める患者7人が、日本移植学会の幹部ら5人を相手に損害賠償を求めて提訴した。「幹部らが修復腎移植の医学的妥当性について否定的な発言をしたことにより、患者が同移植を受ける権利が奪われた」との主張だ。臨床研究目的以外の修復腎移植の実施を禁止した臓器移植法の運用指針および保険適用の適否を問題視して、国を提訴することも視野に入れている。 自身も11年前に修復腎移植を受けた経験を持ち、本裁判の弁護団長を務める林秀信氏に裁判に至る経緯や目的を聞いた（2009年1月7日にインタビュー）。 「医療は医師と患者の契約関係で成り立つ。そこに学会が介入するのは越権行為」と指摘する、林秀信氏。 ――修復腎移植をめぐる議論は2006年11月、宇和島徳洲会病院（愛媛県宇和島市）の医師、万波誠氏が行っていたことが明るみになり、問題視されたことが発端です。修復腎移植そのものの是非と、万波氏個人の医療行為の評価が同じ土俵で議論されている面があります。両者は一体化して議論すべきか、切り離すべきか、この辺りのお考えについてまずお聞かせください。 医学は純粋に自然科学と...