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【神奈川】特定行為推進に必要な病院のバックアップ体制とは‐内藤志穂・東海大学医学部付属病院看護主任に聞く◆Vol.3

インタビュー 2021年6月25日 (金)  庄部勇太(m3.com契約ライター)

 東海大学医学部付属病院看護主任の内藤志穂氏は2018年に特定行為研修を修了してから、「特定行為を安全に進めていくには病院のバックアップ体制が重要」と実感したという。特定行為は医療行為であり、リスクが伴う。組織的に問題点を抽出し、改善点を検討する仕組みがなければ「特定行為の研修を修了した看護師(以下、特定看護師)が成長しづらく、安全性が下がるのでは」。特定行為に絡む同院の体制を聞いた(2021年4月28日インタビュー。全3回連載)。――内藤さんの場合、特定行為研修を受けたいと希望を出してから受講できるまで5年かかりました。現在、病院の体制は変わっているのでしょうか。 はい。今は特定行為研修と特定行為に関する委員会があるため、私の場合のように受講を希望する個人が方々に働きかけなくていいようになっています。この委員会は各診療科の医師や各領域の特定看護師の代表、看護部長、事務部門、ソーシャルワーカーなどで構成されており、定期的に情報を共有しています。受講希望に関する話し合いもこの場で行われます。現在、創傷領域の特定看護師は私以外に1人いますが、彼が研修を受けるころは既にこういった会議体があり...