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補聴器費用が医療費控除の対象で周知 18年度より、診療情報提供書の活用で

2018年6月11日 日本耳鼻咽喉科学会  カテゴリ: 耳鼻咽喉科疾患

補聴器の購入費用が、2018年度から医療費控除の対象となっている。その条件として、難聴患者を診療した補聴器相談医が「補聴器適合に関する診療情報提供書(2018)」を記入することなどが必須となる。日本耳鼻咽喉科学会が学会ホームページで、申請手続きの流れなどを伝えている。医療費控除の申請手続きについては、(1)難聴患者は、補聴器相談医を受診し、必要な問診・検査を受ける(2)補聴器相談医は「補聴器適合に関する診療情報提供書(2018)」に必要な事項を記入し、患者に手渡す(3)患者は補聴器販売店に行き、...

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※ニュースソース略称:(NEJM)=New England Journal of Medicine、(JAMA)=Journal of the American Medical Association、(Ann Intern Med)=Annals of Internal Medicine、(BMJ)=British Medical Journal、(Ann Surg)=Annals of Surgery、(共同)=共同通信社、(毎日)=毎日新聞社、(読売)=読売新聞、(朝日)=朝日新聞、(WCR)=WIC REPORT、(日報)=薬事日報、(薬ニュ)=薬事ニュース、(薬新)=薬局新聞