「患者の経済負担を考える」国立がんセンター講演会

8月14日、国立がんセンター中央病院院長主催講演会「患者の経済負担を考える」が開催された。演者は、慢性骨髄性白血病の患者団体で活動する志村大輔氏、卵巣がん体験者の患者会代表を務める片木美穂氏、混合診療を認めるよう国に対して裁判を行っている清郷伸人氏の3人。冒頭、院長の土屋了介氏は、「経済的な負担が大変だということが、医療関係者も分かっているようでいて、現実に患者さんから聞くとそうだったのか、ということがある。診察室ではそういう話はまず出てこない」と講演会を企画した背景を説明した。 土屋氏は患者の経済負担について、日本のがん医療費全体は1年当たり約3兆円であり、抗がん剤にかかる費用は約6000億円（抗体薬約600億円）、うち患者負担分は約1200億円であるとのデータを提示。主な問題点として(1)高額な医療費、(2)適応外使用、(3)未承認薬があると整理した。適応外使用については、国立がんセンター中央病院では昨年約6000万円分程度使用されている。「これを、来年は2倍、3倍に増やすようにする。国立がんセンターは、現場の医師がもっと勉強し、欧米で良いデータがあるならば、それを理論的な根拠とし...