チーム医療推進には診療報酬の評価が必要◆Vol.4

厚生労働省で11月2日、「チーム医療の推進に関する検討会」の第4回会議が開催され、前回の急性期医療に関するヒアリングに続き（『チーム医療推進のカギは「人数か、意識か、制度か」』を参照）、今回は慢性期医療におけるチーム医療についてのヒアリングおよびディスカッションが行われた。医療療養病床には医師の配置数が少ないものの、医療依存度が高い患者が少なくないこと、さらには介護・生活支援の役割も大きいことから、看護師に限らず多職種によるチーム医療の重要性が強調されたことが特徴だ（資料は、厚労省のホームページに掲載）。 もっとも、現行の診療報酬体系は、医師や看護師の人数を基に点数設定されているケースが多い。ヒアリングに出席した、日本慢性期医療協会会長の武久洋三氏は、「急性期病床が有効に機能し、在宅復帰につなげるためには、“Post Acute”を担当する慢性期病床の充実が必要。今後、急増する高齢患者に現状の病床で対応するとすれば、平均在院日数の短縮が求められる。急性期病床に限らず、慢性期を問わず、チーム医療の促進により、コメディカルが病棟業務に多く携わっている現状を鑑み、各種の国家資格者の病棟専従者...