医療クラーク導入で医師の負担軽減、採用増に成功◆Vol.5

次期診療報酬改定で医師不足対策として注目される医療クラークの活用。12月7日に開催された厚生労働省の「第7回チーム医療の推進に関する検討会」では、この点について済生会栗橋病院（埼玉県栗橋町）院長の遠藤康弘氏へのヒアリングが行われた（資料は厚労省のホームページに掲載）。 遠藤氏は、「当院では診療報酬上で評価される前の2005年6月から、医療クラークを導入している。今ではチーム医療に不可欠な存在。医師の時間外労働が減るなど常勤医の評価が高い上、診断書作成に要する時間も減少し、患者へのメリットにもつながっている」と説明。2008年の改定では「医師事務作業補助体制加算」が新設されたが、それに伴う収入増は年間約1200万円。それに加えて、医師の時間外労働の減少に伴う手当の削減分で、新規採用クラークの人件費などを賄っている形だ。「クラーク導入に伴う収支はプラスマイナスゼロ。ただ大きいのが、働きやすい環境の病院であることが認識されたためか、一時は減少した常勤医も最近は増えていること。これはうれしい効果」（遠藤氏）。 この日は深谷赤十字病院（埼玉県深谷市）副院長で産婦人科部長の山下恵一氏へのヒアリング...