看護師の役割拡大は患者の「安心」「安全」のため - 東京医療保健大学大学院看護学研究科長・草間朋子氏に聞く◆Vol.1

厚生労働省の「特定看護師（仮称）調査試行事業」の第1回指定の対象となった一つが、東京医療保健大学だ（『「特定看護師」のモデル事業は四大学で実施』を参照）。同大学では、全国に144の病院を持つ国立病院機構と連携し、2010年4月に「東が丘看護学部」と「大学院看護学研究科」を開設、同大学院で、「診療看護師」（特定看護師（仮称））の養成に取り組んでいる。 「診療看護師」の養成の狙いとその教育カリキュラムについて、同大学院看護学研究科長の草間朋子氏（大分県立科学大学学長）とともに、国立病院機構理事で、東京医療センター副院長の山西文子氏にお聞きした（2010年9月2日にインタビュー。計2回の連載。文中敬称略） 草間朋子氏は、「今の特定看護師（仮称）の議論は突然出てきたわけではなく、長年の検討の結果」と理解を求める。 ――「特定看護師」（仮称）の必要性について、どうお考えかをお聞かせください。 草間 例えば、救急医療の現場などでは、医師の包括的指示の下、「診療の補助」として多くの医療行為が実施されていますが、「現在やっていること」と、「やっていいこと」とは違います。また「診療の補助」行為の範囲には...