「Total Patient Care」の実現を目指す - 日本癌治療学会理事長・前原喜彦氏に聞く

がん対策の重要性が増す中、臨床・基礎研究はもちろん、「予防・早期発見」、「医療の均てん化」への取り組みが強く求められている。がんに関する国内最大の臨床系学会である日本癌治療学会には、診療科の垣根を超えて活動できる団体としての役割が期待される。日本癌治療学会理事長の前原喜彦氏は、「Total Patient Careを実現できる体制を整備したい」と語る。前原氏にがん治療認定医制度なども含めて伺った（2010年12月28日にインタビュー）。 「すべての診療科が緩和ケアを知らなければならない」と語る前原喜彦氏。 ――がんの領域で臨床的なトピックスを教えてください。 がん治療薬としての分子標的薬剤が最も大きな話題だと思います。分子標的薬剤を含めた新規抗がん剤の導入やその治療法の適応について、様々な癌種で知見が集積しつつあります。 例えば、切除不能大腸癌においては、8カ月とされていた平均生存期間は分子標的薬剤と新規抗がん剤の導入によって25カ月まで延長されてきています。すなわち、がんの基礎研究の成果が直接患者さんの生命予後の延...