いまだ「産婦人科医1人体制」が多数、地域差の課題残る

日本産科婦人科学会理事長の吉村泰典氏は、「今は一段落したが、10年後、15年後には再び危機的状況が訪れる懸念がある」と指摘する。 日本産科婦人科学会の「拡大医療改革委員会」兼「産婦人科医療改革公開フォーラム」が1月30日、東京都内で開催された。 フォーラムの冒頭、日本産科婦人科学会理事長の吉村泰典氏（慶應義塾大学産婦人科教授）は、「4年前は大変な危機的状況だったが、それは一段落した。しかし、10年後、15年後には再び危機的状況が訪れる懸念がある」と指摘（『15年後に再び“産婦人科の危機”の恐れ- 日本産科婦人科学会理事長・吉村泰典氏に聞く』を参照）。同学会の30歳未満の会員の約7割が女性で、卒後10年未満で分娩から離れる医師が多く、この世代が仕事を続けられる体制をいかに作るかが重要だとした。同時に新規入会者は、2006年度は329人だったが、2010年度は昨年末までの時点で既に477人に達しているものの、産婦人科医数は地域および施設間の格差がある現状を踏まえ、これらを解決していく必要性を吉村氏は指摘した。 日本医科大学産婦人科教授の中井章人氏は、日本産婦人科医会勤務医部会の2010年7...