全国規模の病院チェーン、救援活動に強み発揮

3月11日の東日本大震災から2週間。被災地では様々な救援活動が続くが、医療分野で迅速に活動を始めたのは全国規模で展開する病院組織だ。 日本赤十字社だけでなく、国立病院機構などの公的組織に加え、民医連（全日本民主医療機関連合会）や医療福祉生協（日本医療福祉生活協同組合連合会）、徳洲会グループによるNPO法人TMAT（徳洲会医療救援隊）など、全国各地に同一法人あるいは関連法人などとして医療機関を持つこれらの組織は、震災直後から被災地入りし、人的・物的支援を開始した。日ごろから病院運営や職員研修、あるいは物品の協同購入などでつながりがある強みを生かし、迅速に救護活動に従事する医療者を募集できたこと、被災地にある関連の医療機関を拠点に活動を展開できることなどが理由だ。 主な組織の救護活動実績は以下の通り（人的な救護活動、DMATなどの活動は除く）。また、やや立ち上がりが遅かった日本医師会の災害医療チームJMATも、ここ数日で活動チームが急速に増えている。 ◆日本赤十字社（3月25日0時現在） 救護班を延べ337チーム派遣（活動中42チーム、活動準備中46チーム、活動終了249チーム。救護班は、...