DPCでも勤務医の負担は増えず？

中央社会保険医療協議会総会（会長：森田朗・学習院大学法学部教授）は12月19日、診療報酬調査専門組織・DPC評価分科会によるDPC病院に関する分析結果が報告された（資料は、厚労省のホームページに掲載）。 DPC病院では診療報酬が包括化されているため、平均在院日数の短縮に伴う医師の業務量の増加ほか、再入院率の上昇などの医療の質の低下や患者の選別が懸念されているが、DPC準備病院との比較や、DPC病院の経年的な変化、DPC参加前後の比較を調査すると、これらについては統計的に有意な差は認められなかった。さらに後発医薬品の使用が進んでいるなど、「DPC病院では医療の効率化が進展しているデータが得られている」（分科会長の小山信彌・東邦大学医学部外科学講座教授）。 DPC病院について、医師の業務量の増加や、「効率化の進展」などの視点から議論されたが、診療側委員からは疑問が呈せられた。 医師一人当たりの業務量の変化は、2010年度DPC特別調査のデータを用いて分析。対象としたのは、小児科、心臓血管外科、放射線科（放射線治療に携わる医師のみ）、麻酔科の医師。放射線科以外では、DPC病院が準備病院と比較...