エビデンスレベル高いデータで効果を分析

厚生労働省の中央社会保険医療協議会費用対効果評価専門部会（部会長：関原健夫・日本対がん協会常務理事）が1月23日に開催され、費用対効果分析を行う際に使用するデータについて議論（資料は、厚労省のホームページに掲載）。 参考人の国立保健医療科学院上席主任研究官の福田敬氏は、効果データは、臨床研究結果を使用するが、その際、「都合のよい結果のみを用いる」「選んだ結果によって結果が異なる」ことなどがないよう、システマティックレビューなどできるだけエビデンスレベルが高いデータの使用を優先することを原則とする案を提示。ただし、海外のデータを使用する場合、日本との対象集団や診療実態の違いなどに留意する必要があるとした。 一方、費用データは、治療を行う「単価×回数」で算出。「単価」は診療報酬や薬価基準、特定保険医療材料価格基準などを、「回数」は「ガイドライン等で示された標準的な診療過程」あるいは「実際の診療を分析したデータ」などをそれぞれ基にする案を福田氏は示した。効果データと費用データの考え方ともに、委員の支持が得られた。 日本医師会常任理事の鈴木邦彦氏は、「効果データとしては、システマティックレビュ...