災害に備えて「多職種との連携を」

m3.comでは東日本大震災から2年経過したのを受けて、震災、津波、原子力発電所事故の影響を受けた自治体に立地する医療機関のキーパーソン8人に実施したアンケート。4回目は、震災の教訓についてお伝えする。協力いただいたのは、岩手県陸前高田市の県立高田病院院長の石木幹人氏、宮城県石巻市立病院院長の伊勢秀雄氏、福島県南相馬市立南相馬総合病院副院長の及川友好氏、宮城県南三陸町の公立志津川病院の西澤匡史氏、福島県いわき市の比佐医院院長の比佐哲哉氏、宮城県岩沼市の総合南東北病院の松島忠夫氏、宮城県石巻市の石巻市医師会会長の舛眞一氏、岩手県大船渡市の県立大船渡病院の山野目辰味氏。 震災の課題として、通信体制を挙げたのは、8人中5人。次の災害の備えとしては、衛星携帯電話の購入や、「震災後、数時間携帯電話のメールが使えたので、登録してもらった」という対策を取っている人もいた。日ごろから多職種との連携を意識しておくことの重要性を指摘した意見もあった。 Ⅲ震災の教訓 Q.9 地域において震災後、事前に決めておいた連絡体制や備蓄体制などの備えの中で、うまく機能しなかったり、不十分であったりしたことを教えてくだ...