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「思い切った仮定が前提」、費用対効果評価の限界も

豪の両心室ペースメーカーの事例を検討

2013年6月27日 橋本佳子(m3.com編集長)


中央社会保険医療協議会の費用対効果評価専門部会(部会長:関原健夫・日本対がん協会常務理事)が6月26日開催され、オーストラリアで両心室ペースメーカーについて費用対効果を分析し、公費償還を決定した事例が紹介された(資料は、厚生労働省のホームページに掲載)。委員からは、費用対効果評価の活用事例として分かりやすい説明だったとの声が上がった一方、長期的な効果は推測する以外にないなど、「思い切った仮定」を置く必要があるほか、新規収載時には十分な先行研究がない場合も多いなど、費用対効果評価の限界が指摘された...

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