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マイナス改定下、売上6倍の医療法人も、2000年度以降の改定影響調査

徳洲会など大手法人の2000年度以降の決算分析

2014年3月28日 池田宏之(m3.com編集部)


2年に1度の診療報酬改定によって、医療機関は、政策的な誘導を受けてきたとされる。2014年度の診療報酬改定率は0.1%増、消費税対応分を除くと、実質的に1.26%の減少となった。消費税率10%までの引き上げが検討され、2015年度の期中改定の可能性もある。今後も厳しい改定が予想される中、医療費抑制策が続いた小泉政権以来、大手の医療法人などの売上に、どのように影響を与えてきたのかを調べた。対象は、最新の2012年度決算で、売上が400億円以上ある医療法人などで、2000年度からの売上の推移を見た。...

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