2014年度診療報酬改定を探る◆Vol.2

2014年度の診療報酬改定において重点課題に掲げられた「医療機関の機能分化・強化と連携、在宅医療の充実等」。それぞれの改定内容から見えるポイント6題を探っていきたい。 1.在宅医療の見直しと診療報酬 2．一般病棟7対1入院基本料適正化の影響と対策 3．重症度、医療・看護必要度の見直しの影響はいかに 4．短期滞在手術料等基本料3の見直しの影響は広い 5．地域包括ケア病棟は、急性期だけがライバルですか 6．診療所における地域包括診療料の算定は救世主となるか （1）適正化の背景 今から9年前になるが、2005年の医療制度改革大綱においては平均在院日数の短縮の方針が強く打ち出され、急性期医療の実態に即した看護配置を適切に評価した診療報酬の改定を行うことが示された。翌2006年度診療報酬改定には、10対1入院基本料の上位に７対1入院基本料が設定された（同改定では看護職員の配置の表記方法が実質配置を表す方式に改められた。10対1は当時の表記では2対1看護職員配置に相当する）。大きな急性期病院ではこぞって看護力強化のために一般病棟7対１入院基本料の算定を目指した。一方では看護師数を増やせば手厚い看護...