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2014年度診療報酬改定を探る◆Vol.3

オピニオン 2014年4月8日 (火)  水谷公治(株式会社ソラスト 病院経営サポート課)

2014年度の診療報酬改定において重点課題に掲げられた「医療機関の機能分化・強化と連携、在宅医療の充実等」。それぞれの改定内容から見えるポイント6題を探っていきたい。 1.在宅医療の見直しと診療報酬 2.一般病棟7対1入院基本料適正化の影響と対策 3.重症度、医療・看護必要度の見直しの影響はいかに 4.短期滞在手術料等基本料3の見直しの影響は広い 5.地域包括ケア病棟は、急性期だけがライバルですか 6.診療所における地域包括診療料の算定は救世主となるか (1)見直しの背景 「重症度、医療・看護必要度(以下「看護必要度」)」とは、患者がどのような医療を受けており、どのような身体状況にあるのかを定量する指標である。看護必要度の測定項目には、「A モニタリング及び処置等(A項目)」と、「B 患者の状況等にかかる評価(B項目)」がある。A項目では専門的な治療と医学的処置の評価項目が、B項目では患者の状況等を表す評価項目が示されている。看護師から見るとA項目は治療の補助として提供する看護にあたり、B項目は療養上の世話として提供する看護にあたる。一般病棟用、特定集中治療室用、ハイケアユニット用が設...