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2014年度診療報酬改定を探る◆Vol.4

オピニオン 2014年4月15日 (火)  水谷公治(株式会社 ソラスト 病院経営サポート課)

2014年度の診療報酬改定において重点課題に掲げられた「医療機関の機能分化・強化と連携、在宅医療の充実等」。それぞれの改定内容から見えるポイント6題を探っていきたい。 1.在宅医療の見直しと診療報酬 2.一般病棟7対1入院基本料適正化の影響と対策 3.重症度、医療・看護必要度の見直しの影響はいかに 4.短期滞在手術料等基本料3の見直しの影響は広い 5.地域包括ケア病棟は、急性期だけがライバルですか 6.診療所における地域包括診療料の算定は救世主となるか (1)見直しの背景 7対1入院基本料の病棟は、「手厚い看護力を提供する」という当初の考え方から出発したが、現在では、一般病床数の過半数を占める約40万床にまでも普及してきている。今や7対1入院基本料の病棟は、手厚い看護を必要とする患者のためだけではなく、様々な機能を果たす病床に変化してきたのではないかと考えることができるだろう。ある一定の制限を設けて機能分化を進めなければならないことが見えてくる。 DPCの普及によって蓄積された診療データを分析してみると、平均在院日数が短い病院はその他の病院より特定のMDC(診断群分類)に偏っており、短...