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2014年度診療報酬改定を探る◆Vol.5

オピニオン 2014年4月22日 (火)  水谷公治(株式会社ソラスト 病院経営サポート課)

2014年度の診療報酬改定において重点課題に掲げられた「医療機関の機能分化・強化と連携、在宅医療の充実等」。それぞれの改定内容から見えるポイント6題を探っていきたい。 1.在宅医療の見直しと診療報酬 2.一般病棟7対1入院基本料適正化の影響と対策 3.重症度、医療・看護必要度の見直しの影響はいかに 4.短期滞在手術料等基本料3の見直しの影響は広い 5.地域包括ケア病棟は、急性期だけがライバルですか 6.診療所における地域包括診療料の算定は救世主となるか (1)地域包括ケア病棟導入の背景 7対1入院基本料が一般病床の過半数を占めていることに起因して、急性期は脱したがまだ医療を必要とする急性期後の患者の受け皿が圧倒的に不足していると言われている。受け皿が不足すると急性期を担う病院から退院できない患者が増えて病床が塞がってしまい、次の急性期の患者を受け入れられなくなり、急性期病院の機能を果たせなくなるという悪循環に陥ってしまう。急性期の患者の受け入れを円滑にするためには、病床機能の分化を強く推し進めて患者の受け皿を増やす必要がある。また、この受け皿の不足は、病院機能と患者が必要とする医療内容...