後発薬、品質保証なくして普及なし

6月25日の中央社会保険医療協議会総会（会長：森田朗・国立社会保障・人口問題研究所所長）で、2013年度実施の2012年度診療報酬改定の結果検証に係る特別調査の本報告が報告された。本報告は、2013年11月に公表された速報に解説を加えた内容だ（資料は、厚労省のホームページに掲載）。 2012年度改定に関しては、計10の特別調査を実施。うち2013年度は、「後発医薬品の使用状況調査」や「病院勤務医の負担軽減および処遇改善」など、計5つの特別調査を行った。 25日の会議で特に議論になったのが、後発医薬品の使用状況調査。後発医薬品の調剤割合に応じて算定できる「後発医薬品調剤体制加算」を算定する保険薬局は70.9％に上り、前回の2012年度調査の65.6％よりも増加する一方、「後発医薬品への変更不可」となっている先発医薬品の処方せんは、前回調査よりも8.3ポイント増の34.5％に上った。また一般名処方の場合でも、後発医薬品を調剤する割合は約6割にとどまるほか、積極的に後発医薬品の調剤に取り組まない保険薬局も見られた。 これらの理由として、医師、薬剤師、患者ともに共通して挙げたのが、「後発医薬品...