子育て医師の勤務緩和に疑問、日産婦フォーラム

日本産科婦人科学会の医療改革委員会は1月25日、「拡大医療改革委員会」兼「産婦人科医療改革公開フォーラム」を都内で開いた。日本産婦人科医会常任理事で、日本医科大学教授の中井章人氏は、「産婦人科の動向と勤務医の就労環境」と題して講演し、産婦人科勤務医の推定在院時間が、2008年の調査以降、6年ぶりに上昇に転じた点を紹介。さらに、子育て中の勤務緩和として、56％が分娩を担当していない点などを紹介し、「ここまでやるのか疑問」とした一方で、妊娠や子育てに携わらない医師においては、当直翌日の勤務緩和がほとんど実施されていない点を指摘して、「子育て中の医師に可能な範囲の分娩扱いは本人のキャリア育成に重要」と、子育てに関わらない医師の勤務負担軽減の意味も含めて、勤務負担の分散を訴えた（講演資料は、医療改革委員会の「周産期医療の広場」に掲載）。 新臨床研修制度で地域格差拡大 日本産婦人科医会が勤務先や男女の分布を調べた結果では、2014年は、総合周産期母子医療センターと地域周産期母子医療センターに勤務する女性の年齢の中央値は、いずれも32歳。男性は39歳、42歳となっているのと比較して若い傾向にあった...