「過労死水準」改善、分娩集約化が不可欠

日本産科婦人科学会の医療改革委員会委員長の海野信也氏（北里大学病院長）は1月25日に都内で開催された「拡大医療改革委員会」兼「産婦人科医療改革公開フォーラム」で、今年4月策定予定の「産婦人科医療改革グランドデザイン2015」（GD2015）で、地域の基幹分娩取扱施設の大規模化・重点化を進め、産婦人科の常勤医を、総合周産期母子医療センターは20人以上、地域周産期母子医療センターや地域の基幹分娩取扱病院は10人以上、それぞれ配置する数値目標を掲げる方針を明らかにした。産婦人科医不足を補うため、総合診療医・家庭医との連携や、助産師の業務範囲の見直しなども盛り込むことも検討している（講演資料は、医療改革委員会の「周産期医療の広場」に掲載）。 日本産科婦人科学会の医療改革委員会委員長の海野信也氏（北里大学病院長）。 大規模化・重点化は、換言すれば分娩取扱施設の集約化。日本産科婦人科学会の新規入会者が、2000年代後半は増加したものの、2010年度をピークに減少している上、産婦人科の専門医を目指す若手医師の3分の2が女性を占める現状を踏まえた提言と言える。 海野氏は、「女性が多い30代は、分娩取扱...