女性の仕事と健康、「産業医や健診、法整備が重要」

11月23日、24日に開催された第63回日本職業・災害医学会学術大会（会長：有賀徹昭和大学病院長）で、「働く女性を支援する」と題するシンポジウムが11月24日に開かれ、医師や助産師、支援団体などの立場でパネリストが登壇し、働く女性の現状や課題について話し合った。働く女性の支援として、「女性の健康の包括的支援に関する法律の整備」を求める声や、「職場での健診の充実」、「産業医の果たす役割」を指摘する意見が出た。 東京大学産婦人科教授の大須賀穣氏が月経痛の問題について基調講演をした後、東京大学大学院医学系研究科母性看護学・助産学分野准教授の春名めぐみ氏、NPO法人「女性の健康とメノポーズ協会」理事長の三羽良枝氏、三菱電機株式会社本社産業医の半下石美佐子氏の3人が講演した。 パネルディスカッションでは、働く女性の勤務環境について、半下石氏が「相談の窓口が無いと言うのが大きな問題。産業医の総合医としてのスキルアップが重要だ。従業員との面談でも、多岐にわたる内容が相談される。常勤の産業医がいない場合でも、月1～2回でも面談があるといい。教育を受けた産業医との面談が有用だ」と指摘。 三羽氏は、「女性...