診療報酬増でも手取り増は15％

脳神経外科手術における診療報酬の大幅アップ分は病院の赤字補てんなどに使われ、脳神経外科医の処遇改善にはつながっていないことが、日本脳神経外科学会医療問題検討委員会のアンケートで明らかになった。診療報酬改定に伴う増収で、医師に対し何らかの経済的な処遇改善策を行った病院は15.4％にとどまっており、手術料を医師の報酬として還元している施設でもその割合は微々たるものだったという。 脳神経外科領域では、2010年度と2012年度の2回の診療報酬改定で「勤務医の負担軽減と処遇改善」を目的に手術料の大幅アップが実現した。しかしこのアップ分が処遇改善には使われていない実態があることから、同学会医療問題検討委員会が調査を行った。 対象は、脳神経外科専門研修プログラムの基幹施設となっている107医療機関。2014年秋に調査を実施し、91施設から回答を得た（回収率85％）。 まず、自施設に勤務する脳神経外科医の勤務状況について尋ねると、「改善の必要性が高い」「改善の必要がある」との回答が95.6％（87施設）を占めた。勤務医の負担軽減のために導入されている方策は、「医療クラークの配置など医療事務作業の補助...