「被災地住民、年齢上昇で睡眠薬の服薬傾向」、東北大調査

東北大学東北メディカル・メガバンク機構（機構長:山本雅之・東北大学教授）はこのほど、東日本大震災の被災地を対象とした地域住民コホート調査の分析結果として、年齢が上昇するごとに睡眠薬の服薬を開始する傾向があることが分かったと発表した。津波被害が甚大だった太平洋沿岸部地域では、抑うつ傾向などのメンタルヘルスのリスクが高い傾向が引き続き見られた一方、わずかながらも回復の兆しがあった。慢性疾患の治療中断リスクは、高血圧で高い傾向が見られた。 1月21－23日に開催された日本疫学会学術総会を前に、1月18日に東北大で記者会見を開いた。東北メディカル・メガバンク機構が行っている地域住民コホートは2013年5月に開始し、2016年1月8日現在で5万999人が調査に参加している。今回発表したのは、2013-14年度に宮城県内の特定健康診査会場などに参加した2万4703人分の分析結果。対象は20－74歳の男女だが、自治体の行う検診のため勤労男性は含まれておらず、平均年齢60.1歳、男性37%となっている。 太平洋沿岸部地域では、震災後、生活環境の変化やストレスなどからうつ・不眠などのメンタルヘルスのリス...