高齢者のがん対策、再考求める声も

会長を務めるがん研究会理事・名誉院長の門田守人氏。 厚生労働省のがん対策推進協議会（会長：門田守人・がん研究会理事・名誉院長）が3月10日に開かれ、2017年度からの「第3期がん対策推進基本計画」の策定に向けた議論の進め方について意見を交わした。国立がん研究センター理事長の堀田知光氏は、将来を見据えた俯瞰的な議論が必要だとして、高齢者に対する高額ながん治療の妥当性について検討を求めたほか、門田氏は第2期計画の中間評価でまとめた資料「今後のがん対策の方向性について」を重視して進めるよう提案した（資料は厚生労働省のホームページ）。 がん対策推進協議会は患者団体や医療提供者等の委員で構成し、2007年のがん対策基本法施行後、5年毎に「がん対策推進基本計画」を見直している。第3期の基本計画は、今年中をめどに骨子案をまとめ、2017年3月ごろに新基本計画の諮問・答申を経て、同6月に閣議決定する見通し。 2015年6月の中間評価の策定以降は「がん対策加速化プラン」の議論をしていたため、第3期基本計画について話し合うのは今回が初めて。今後の議論の進め方について委員の意見を募った。 高齢者のがん治療、...