眼科学会、2017年度の専門医制は学会独自

日本眼科学会は7月5日、2017年度の専門医制度について、専門研修プログラムを使用し、学会独自に運営する方針を決定した。専門研修プログラムは、2017年度から開始予定だった新専門医制度用に、2016年3月までに申請され、学会が1次審査を終えたものであり、基幹施設は103施設に上る（資料は、同学会のホームページ）。同学会の専門医制度委員会、常務理事会で検討し、方針を決めた。 地域医療への影響を配慮し、各基幹施設の定員数は、専門研修プログラムの第1次審査で、全国調整をした専攻医（後期研修医）の定員数とする。中小規模の連携施設や認定研修施設でも一定の研修が行えるよう、施設要件、専門研修指導医要件などは、量的、質的ともに本学会独自に柔軟な形で対応する。さらに日本専門医機構が作成した専攻医（後期研修医）登録システムは、個人情報の取り扱いを考慮し見送ることとし、本学会が承認した基幹施設群で、従来通り専攻医（後期研修医）の募集を行う。 ただし、日本専門医機構は7月4日に新執行部が発足、改めて専門医制度の在り方が検討されることから、2017年度以降において、同学会で決定した内容に変更が生じることもあり...