オプジーボ、「最適使用推進ガイドライン」（案）公表

厚生労働省は、12月14日の中央社会保険医療協議会総会（会長：田辺国昭・東京大学大学院法学政治学研究科教授）に、オプジーボ（一般名ニボルマブ）の非小細胞肺がんに対する「最適使用推進ガイドライン」（案）を提示した。施設は「外来化学療法加算1もしくは2」の算定施設などに限定するほか、治療の責任を持つ医師については「5年以上のがん治療の臨床研修」などの要件を挙げ、「非扁平上皮がんではPD-1発現率を確認した上で投与の可否を判断することが望ましい」としている（資料は、厚労省のホームページ）。 厚労省は、14日に出た意見を踏まえて、ガイドライン案を再検討し、改めて中医協総会に諮る。ガイドラインを踏まえ、保険診療上の取り扱いを記載した留意事項通知を今年度内に出す予定。 12月14日の中医協総会は、2018年度診療報酬改定に向けた議論を開始した。 オプジーボの販売元である小野薬品工業は、企業の自主的な取り組みとして、「適正使用のお願い」を出している（同社のホームページ）。ガイドライン案はこれがベース。ただし、「適正使用のお願い」後の新たな知見として、非小細胞肺がんのうち扁平上皮がんでは、PD-L1発...