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キイトルーダ「最適使用推進ガイドライン」案

レポート 2017年1月25日 (水)  橋本佳子(m3.com編集長)

厚生労働省は1月25日、中央社会保険医療協議会総会(会長:田辺国昭・東京大学大学院法学政治学研究科教授)に対し、この2月の薬価収載が予定されている、切除不能な進行・再発の非小細胞肺がんに対する抗PD-1 抗体、キイトルーダ(一般名ペムブロリズマブ)の「最適使用推進ガイドライン」案を提示した。2月に予定されている薬価収載時に、確定版のガイドラインと、保険診療上の取り扱いを示した「留意事項通知」を発出する予定。その同時期に、類似薬であるオプジーボ(一般名ニボルマブ)の「最適使用推進ガイドライン」も出す方針(資料は、厚生労働省のホームページ)。 キイトルーダの「最適使用推進ガイドライン」案は、使用できる施設要件、対象患者などを示した内容。施設要件は、オプジーボと同じで、(1)厚生労働大臣指定のがん診療連携拠点病院等、(2)特定機能病院、(3)都道府県知事指定のがん診療連携拠点病院、(4)外来化学療法加算1または2算定――のいずれかを満たした上で、5年以上のがん治療の臨床研修を行っている医師等を配置、医薬品情報管理体制や副作用への対応体制の整備等が求められる。またオプジーボと異なり、キイトルー...